介護士が妊娠した時の職場への伝え方

上司へ報告する

妊娠したら、まずは勤務先の直属の上司に報告しましょう。いきなり報告に行くのではなく、報告のための時間をとってもらうと今後のことを含めてゆっくりと相談できます。相談の際には、妊娠中の勤務や産休、育休の取得、各種手当の申請手続き、同僚へ報告するタイミングなどについてできるだけ具体的に話を詰めておきましょう。職場へ報告する前に、家庭でも妊娠中のライフプランについてよく話し合っておくことが大切です。上司へ妊娠を報告したら、同僚へ報告することになります。報告のタイミングは上司とよく相談し、指示に従いましょう。身体的負担の大きな業務は同僚に代わってもらうことになるので、同僚への報告はベストなタイミングで丁寧に行うのが鉄則です。
シフトの都合上直接会えない同僚が多くいる場合には、上司を通じて全体向けに通達してもらってから個人的に報告していくことができます。介護サービスの利用者への報告は、職場の内部で業務内容を調整しているので必須事項ではありません。妊娠中期からは見た目ではっきりとわかるようになってくるので、聞かれたら答えるようにすれば十分です。

ポイントは「早めの報告」

妊娠の報告をいつにするかは、すべての職種の人がぶつかる最初の大きな壁です。一般企業の場合、安定期に入ってから妊娠を報告する傾向がありますが、介護士の場合は身体的負担が大きい動作を含む業務が多く、母子の安全を最優先にするためには早めの報告が欠かせません。介護業界は人手不足なので、業務を続ける上で配慮が必要なら早めに報告しないと職場に迷惑がかかってしまいます。職場に迷惑をかけたくないがために報告を遅らせてしまうケースもありますが、シフト調整や休職中の人員確保のための時間にゆとりを持てるほうが職場としては助かります。

報告は確定診断を受けてから

できるだけ早めの報告がいいとはいえ、市販の妊娠検査薬で陽性判定が出ただけの段階で職場へ報告してしまうと、万が一そうでなかった場合に現場を混乱させてしまいます。妊娠を報告する場合には、自己診断ではなく医師による確定診断を受けてからにしましょう。妊娠初期は妊娠期間の中でもっとも不安定な時期なので、心身にかかる負担は最小限にできるよう自己管理していくことが大切です。妊娠初期を上手に乗り切るためにも、無理のない働き方ができるよう自分から職場に協力を求めていきましょう。報告するには少し早すぎるようなごく初期の段階で職場に報告しておきたい場合には、直属の上司や近しい同僚までにしておきます。職場に広く周知するのは、胎児の心拍を確認してからでも十分です。